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にいがた版 7月2週号

ドローンで水稲防除
中山間地の強い味方に

菖蒲生産組合 上越市

中山間地での耕作放棄地の増加に歯止めをかけようと奮闘している上越市大島区の「農事組合法人菖蒲生産組合(飯田英人代表理事=64歳、構成員13人)」。今年から小型無人航空機(ドローン)を導入し、水稲栽培の作業効率化を図っている。

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今年導入したドローンを前に飯田代表㊥と菖蒲生産組合の構成員


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看中山間地でドローンを活用した粒剤による除草剤散布を行っている

「圃場整備地を中心に耕作を請け負い、耕作放棄地をできるだけ出さないようにしたい」と話す飯田代表。現在、同法人では、構成員の家族などの協力を得ながら、水稲17㌶、野菜80㌃を栽培している。
今年は、以前から関心を持っていたドローンを県の補助事業を活用して導入した。導入に先駆け、昨年11月に同法人のメンバー4人が免許を取得。今後も取得者を増やしていく予定だ。
導入した機体は、液剤を5㍑積載できるだけでなく、粒剤散布も可能。今年はすでに、粒剤による除草剤散布を行い、8月にはカメムシ防除を実施する予定だ。
オペレーターからは「条件の悪い場所も散布でき、風圧で稲が倒れることもない」と好評の一方で「バッテリーの交換時に着陸させる平らな場所が少ない」と、山間地でのドローン散布の難しさも指摘する。
同市でも、無人ヘリ防除が困難な中山間地で、ドローンによる共同防除の導入を検討しており、今月、関係者を集めた講習会を計画。ドローンを実際に使用している法人などから意見を聞き、体制整備を進めていく。
飯田代表は「地上防除作業が軽減され、品種ごとに適期に防除でき、防除効果も上げられる」と導入の効果を期待する。しかし、ドローンで使用できる登録農薬がまだ少ないことに不満も感じているという。
「平場に比べ、中山間地では水稲栽培の労力がかかり、規模拡大は難しいです。ドローンなどを活用し、省力化を図りながら、現在の経営規模を維持していくことで、地区内の耕作放棄地を増やさないよう取り組んでいきたいです」と抱負を話す。
(大橋保)

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