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にいがた版 7月2週号

可変施肥田植機
減肥制御を自動で

南魚沼市

南魚沼地域では、他地域と同様に農業者の高齢化や新規就農者不足が問題となっている。同地域のJA、市・町、農業者、地域振興局で組織する「南魚沼地域スマート農業推進協議会」では、その解決策の一つとして、スマート農業を推進し、軽労働、省力化を目指して実証を行っている。その一環として、先頃、南魚沼市今町で可変施肥田植機の実演会が実施され、農家、関係機関、団体組織合わせて総勢30人が参加した。

(7-2)トップ「西潟研二」

搭載されたセンサーによって、作土深と
土壌肥沃度を検知し、施肥量を調整

 

 

 

 

実証した可変施肥田植機は、搭載された超音波センサで「作土深」を、電極センサーで「土壌肥沃〈ひよく〉度」を作業中に検知し、圃場内の作土の深い箇所、土壌肥沃度の高い箇所では、自動で減肥制御を行うことができる。
測定した圃場の土壌状態(作土深、土壌肥沃度)や、搭載されているGPS(衛星利用測位システム)情報と合わせることで、自動施肥した結果を地図データに残すことも可能だ。後年の栽培管理の改善につなげることができる他、田植え作業の経験の浅い農業者でも均一な栽培管理が可能となる。
さらに、圃場内の土壌肥沃度に応じて施肥されることで生育が安定し、倒伏しやすい品種では、圃場内の部分倒伏を無くして品質が向上し、安定した収量の確保につながる。倒伏を回避することで、収穫時間が短縮され、労働時間・燃費・刈り取りロスが軽減できるなど、さまざまなメリットがある。
南魚沼農業普及指導センターの中野普及指導員は「ICT(情報通信技術)技術を取り入れることで、作業の効率化や均一化が図られ、品質の向上や収量が確保され、結果的に農業の魅力が増すことを期待しています」と話す。
今回の実証で使用した田植機を導入し、水稲19㌶を作付けしている南魚沼市の「株式会社MARUTAKA」の笠原代表は「この可変施肥田植機によって、田植え作業の人員削減や肥料の削減につながっています。タブレットに土壌状態や施肥結果が残るので、圃場ごとのクセを把握できます」と導入の利点を話す。
同圃場では、今後ドローン(小型無人機)を活用したリモートセンシング技術により葉色診断を行い、そのデータを元に無人ヘリによる穂肥散布を予定している。
(西潟研二)

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